はじめに
特定の条件や手続きを満たせば鍼灸マッサージの施術を健康保険で受けることができます。
健康保険が適用されると、自己負担額が1~3割になり、継続的に施術が受けやすくなります。
鍼灸マッサージ施術を保険で受けるための手順
- 鍼灸マッサージ保険適応疾患との照合
- 取扱い治療院を見つける
- 取扱い治療院への問い合わせ、相談
- 取扱い治療院から同意書を受け取る
- かかりつけ医に同意書を書いてもらう
- 記入済みの同意書を取扱い治療院に持っていく
- 保険適用の施術開始
- 再同意書に書いてもらう(原則6ヵ月後)
本記事では、鍼灸マッサージ施術の保険適用疾患について詳しく解説します。
本記事の内容は、すべての最新情報を反映しているわけではありません。最新の正確な情報については、厚生労働省の公式ホームページや、最寄りの受療委任払い取扱い施術所にて直接ご確認いただくことをお勧めします。
鍼灸施術が保険適用となる疾患
鍼灸施術の保険適用の対象となる疾患は下記の疾患です。
慢性病であって医師による適当な治療手段のないもの
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対象疾患
具体的には以下の疾患が対象となります。
上記に類似する慢性的な痛みを主症状とする疾患も対象となる場合があります。
また、上記の疾病について、慢性期に至らないものであっても差し支えないとされています。
例えば、急性期の五十肩や腰痛も条件を満たせば問題ないとされています。
医師の同意
医師が上記の症状に対して鍼灸施術が必要と認め、同意書を発行した場合に適用されます。
鍼灸施術が保険適用とならない場合
同時に同じ傷病の治療を医療機関で並行して行っている場合は保険適用の対象外となります。
治療とは、処置や投薬、湿布処方などによるものが該当します。
ただし、同意書を書く上で必要な診察や検査は除きます。
マッサージ施術が保険適用となる疾患
マッサージの保険適用の対象となる疾患は下記の疾病とされています。
一律に診断名によることなく、筋麻痺・関節拘縮等であって、医療上マッサージを必要とするもの
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対象疾患
「一律に診断名によることなく」と記載がありますが、筋麻痺や関節拘縮などによって筋力低下や関節可動域制限をきたす疾患が対象となります。
- 麻痺(筋麻痺・片麻痺など)の緩解措置
- 関節拘縮の関節可動域拡大
- 筋萎縮の筋力増強
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傷病別保険適用例
以下は、マッサージの保険適用(療養費)が認められた傷病とその割合です。
傷病名 | 患者割合 |
---|---|
脳血管疾患(後遺症を含む) | 22.9% |
変形性膝関節症 | 7.3% |
廃用性症候群 | 7.3% |
パーキンソン病 | 6.0% |
骨折(後遺症を含む) | 5.7% |
腰痛症・腰痛 | 5.6% |
脊柱管狭窄症 | 4.9% |
第32回社会保障審議会医療保険部会 あん摩マッサージ指圧、はり・きゅう療養費検討専門委員会配布資料(外部リンク)
マッサージが保険適用とならない場合
同じ日に同じ傷病に対し、医療機関で医療上のマッサージを行っている場合は保険適用の対象外です。
なお、医療上のマッサージ以外の治療(処置や投薬)であったり、別日に医療上のマッサージが行われている場合は認められることになります。
疲労回復や慰安目的のマッサージは保険適用の対象外となります
医師の同意書
鍼灸またはマッサージ施術を健康保険で受けるには、医師の同意書が必要です。
同意書は、医師が施術の必要性を認めた場合に発行されます。
また、継続して施術を受ける場合、6ヶ月ごとに医師の再同意が求められます。
医師による診察であれば訪問診療でも可能
オンライン診療や無診察同意は禁止
同意書は誰が持っている?
同意書は病院やクリニックなどの医療機関にはありません。
受療委任払い取扱い施術所(鍼灸院や治療院など)にあるため、まずは取扱い治療院を見つけましょう。
まとめ
鍼灸マッサージの施術は、一定の慢性疾患や筋麻痺・関節拘縮に対して健康保険が適用される制度があります。
適用を受けるには、医師の同意書の取得が必須であり、6ヶ月ごとの再同意も必要です。
また、医療機関での同時治療は制限される点に注意しましょう。
適切な手続きを踏むことで、保険を活用した施術が受けられますので、まずは取扱い治療院や医師に相談してみましょう。
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